保護中: 世界初!イレブン・マディソン・パークのプラントベースメニューが初お目見え
パスワード保護済み
この保護されたポストを閲覧するためには、以下のパスワードを入力します:
この保護されたポストを閲覧するためには、以下のパスワードを入力します:
この記事は英国SRAのニュースを翻訳し抜粋したものです。
2021年11月、英国の28の主要企業が集まり、2025年までに英国のサプライチェーンから森林破壊に加担している大豆を除外していくことに合意。「英国大豆マニフェスト」に署名しました。
署名企業には、Nando’sやケンタッキー・フライド・チキン(KFC)などの主要な英国のレストランでチェーンを展開する企業、またすべての主要なスーパーマーケット、食肉生産者が含まれており、これらの企業の大豆の仕入額の合計は、毎年約200万トンにのぼり、英国の総消費量の半分以上(60%近く)を占めます。
IPCCによる2019年の気候変動に関する特別報告書で、世界の人為的な温室効果ガスの排出量の4分の1(23%)は農業、林業、その他の土地利用によるものであり、これらの排出量のほとんどは森林破壊が原因であることが報告されています。英国の大豆消費量(2020年には350万トン)は、世界的には少ないものの、南米のカンポ・セハード、大西洋岸森林、グランチャコ、チキトスなどの自然豊かな大平原などの生物多様性に負担をかけています。2017年に英国で大豆が消費された結果、推定3,081ヘクタールの森林破壊が発生しました。これは、ロンドン市の2倍の面積です。しかし、本来このような森林破壊をする必要はありません。大豆のような作物は、新たに森林を開拓することなく栽培することができます。
英国企業は、この「英国大豆マニュフェスト」の前の数年間、森林と生態系を保護するためのアクションを行ってきました。持続可能な大豆に関する英国円卓会議を通じて、企業はサプライチェーン全体で大豆に関する透明性の確保と情報共有の体制を改善し、大豆の持続可能な生産をサポートするための認証の使用を大幅に増やしました(2018年は15%の輸入量に対して2020年には32%に増加)。ただし、より大きな変革を行うにはマーケットソリューションが必要であり、サプライチェーンに関わる企業全体が協力して行動する必要があります。
この変革を支援するために、「英国大豆マニフェスト」の署名企業は、森林破壊と大豆の農地転換を生み出さない強固なコミットメントを設定し、直接、自社のサプライヤーに対しても同様のコミットメントを求めていきます。
KFC UK&IのマネージングディレクターであるPaula MacKenzieは、次のように述べています。
「サプライチェーンを管理するのは私たちの責任ですが、流通と規模が複雑であるため、持続可能な大豆に移行するには、私たちの影響力だけでは不十分です。食品業界全体のコレクティブ・アクションが必要です。」
重要なのは、「英国大豆マニフェスト」のコミットメントが企業のサプライヤーとの契約上の義務として含まれ、サプライヤーが目標を達成できるようにサポートをしていくことです。署名企業は、英国に輸入する大豆が森林破壊や農地転換に加担していないことを確認するために、これらの進捗状況について毎年報告するとともに、英国全体においてレポートを改善していきます。
「英国大豆マニフェスト」は、パズルのほんの一部に過ぎません。このマニフェストは「フランス大豆マニフェスト」などの同様のイニシアチブと連携して構築されており、ヨーロッパ全体の業界におけるニーズと行動計画が増えていることを示唆しています。また、ブラジルなどの生産国で持続可能な生産を促進するための資金的なインセンティブと技術的支援を提供するためにグローバル市場への要求もあります。英国の業界は、「森林と土地利用に関するグラスゴー首脳宣言」と、「森林、農業、コモディティ貿易(FACT)対話」共同声明とロードマップを通じて、森林や他の重要な生態系を保護しながら、持続可能な開発と貿易を促進するという、COP26で発表されたコミットメントを歓迎しています。
▼「英国大豆マニフェスト」の詳細はこちらから
https://www.uksoymanifesto.uk/
SRA-Jは2022年2月16日(水)、「持続可能な食の未来 “Future Dining Table”」を開催いたします。
今回の企画では、SRA-Jの持続可能性の評価項目にもある「プラントベース」と「食品ロス削減」をテーマに、トップシェフ2名にお話いただき、実際にシェフが腕を振るった、この日限りのスペシャル・ヴィーガンコースをお楽しみいただきます。
「プラントベース」とは、植物由来の原材料から作られた食事のこと。
最近では健康的であるだけでなく、動物由来の食材から作られた料理に対して環境負荷が低いことから、今世界的に注目されています。また、本来食べられるにもかかわらず廃棄される「食品ロス」は年間約621万トン。これは全世界の食糧援助量の約2倍にあたります。さらに世界の食料廃棄によって発生するCO2は米国と中国に次ぎ3番目に多く、気候変動の大きな原因なっています。
この企画は、ミシュランガイド一つ星とグリーンスターを獲得したイノベーティブイタリアンレストラン「FARO」エグゼクティブシェフの能田耕太郎氏と、「ONODERA GROUP」エグゼクティブシェフでSRA-Jのプロジェクト・アドバイザー・シェフでもある杉浦仁志氏をパネリストに迎え、食の背景にある環境的・社会的な課題意識と、それらに対するソリューションへの考え方をお聞きしながら、なぜ「プラントベース」の食事を提供しているのか、クリエイションの源泉について深掘りしていきます。
トークセッションの後は、パネリストのシェフ2名によるヴィーガン料理と、「FARO」のシェフパティシエ加藤峰子氏によるデザートをご堪能いただきます。食材は、生産者・レストラン・企業をつなぎ、規格外食材の利用を促進する「株式会社フードロスバンク」からもご提供いただきます。
持続可能な食の未来を、シェフのトークと料理を味わいながら一緒に考えてみませんか?
【日時】2022年2月16日(水)11時開場/11時30分開演15時終了予定
【会場】「FARO(ファロ)」 (東京都中央区銀座8丁目8−3 東京銀座資生堂ビル10F)
【会費】¥18,000(税・サ込)
【メニュー】食材ロス削減をテーマにしたスペシャル・ヴィーガンコース+ノンアルコール・ペアリングドリンク
【タイムテーブル】
11:00 開場・受付
11:30 開演・SRA-Jについてのご紹介
11:40 能田シェフ・杉浦シェフによるトークショー
12:40 コラボレーションによるスペシャル・ヴィーガンコースのご提供
15:00 終了予定
【登壇者】
●「FARO」エグゼクティブシェフ 能田耕太郎氏
●「ONODERA GROUP」エグゼクティブシェフ 杉浦仁志氏
● 「一般社団法人 日本サステイナブル・レストラン協会 」代表理事 下田屋毅
【こんな方におすすめ】
● 食のサステナビリティの重要性を理解したい方、実際に取り組みが知りたい方
● トップシェフのサステナブルな取り組みに関心がある方
● 「未来のレシピ」や「これからの美食」について、一緒に考えたい方
【定員】大好評につき満席となりました
【主催】一般社団法人日本サステイナブル・レストラン協会
【お申込み方法】下記のURLまたはからお申込みをお願いいたします。
※当日の様子を撮影することがございますのでご了承ください。
※相席にになることもございますのであらかじめご了承ください。
【登壇者プロフィール】
「FARO」エグゼクティブシェフ 能田耕太郎氏
愛媛県生まれ。1999年に渡伊。2007年までイタリアの名店で修業を積み、その後、現地でシェフとして活躍。2013年、「ノーマ」(コペンハーゲン)など最高峰の北欧料理店での研修を経て再びイタリアへ。自身が共同経営するローマの「bistrot64」では、ネオビストロのスタイルで人気を支える。2016年11月『ミシュランガイド・イタリア 2017』 にて二度目の一つ星を獲得。イタリア料理のシェフとして二度の評価を得るに至った初の日本人となる。2017年には「テイスト・ザ・ワールド(アブダビ)」の最終コンペティションにローマ代表として出場し優勝。「ファロ」では、風情や旬を大切にする日本文化の中、イタリアで培ってきたことを東京・銀座で発揮し、自身の感性とチーム力で“お客さまが楽しむレストラン”を創り上げていく。「ミシュランガイド・東京 2021」にて一つ星を獲得。「ミシュランガイド・東京2022」にてグリーンスターを獲得。
「ONODERA GROUP」エグゼクティブシェフ 杉浦仁志氏
大阪府生まれ。2009年に渡米し、料理業界のアカデミー賞とされる「ジェームス・ビアード」受賞シェフであるジョアキム・スプリチャル氏のもと、 LA・NYCのミシュラン星つきレストランで感性を磨き技術を習得。2014年から2年連続で、国連日本代表団レセプションパーティーにて日本代表シェフを務める。海外で培った国際的な食経験を通じ、日本におけるヴィーガン・プラントベース調理の第一人者として活躍。多数の受賞歴を持つ。現在は“Social Food Gastronomy”を提唱し、より多角的な視野から社会貢献とイノベーションを展開。2050年に向けた次世代のシェフモデルとして注目されている。SRA-Jプロジェクト・アドバイザー・シェフ。
【株式会社フードロスバンク】
フードロスバンクは、多くの人を繋げることにより、食品ロス削減から始まる環境改善を目指し2020年9月に設立されました。「多様性を尊重し・循環性があり・持続可能である事」この3つを軸に活動をしています。 サーキュラーチェインの中で誰も取り残されることなく、人や食物、生物の多様性を活かしながら、社会課題の解決と同時に地球を支える企業なども経済成長できるスキーム、また個々も一人の力を信じて参加できるモデルを目指し、未来のために地球人としての義務を果たしていきます。
https://www.foodlossbank.com/
(この企画は、地球環境基金の助成金を受けて開催しております)
皆さま、2020年は大変お世話になりました。2021年もどうぞよろしくお願いいたします。
SRA-J YOUTHの冨塚由希乃がお届けしている「サステナブルコラム」シリーズは、SRA-Jが飲食店に実施しているレーティングの指標の10項目に基づきお届けします。
さて、今回はSRAのサステナビリティにおけるフレームワーク「調達」の分野から。
開発途上国などにおいて生産者の人権や環境を守りながら、公正に取引された農産物などを調達する『世界の農家とサプライヤーの支援』を取り扱います。
サプライヤーの支援にはフェアトレード以外の意味も含まれますが、あえて今回フェアトレードに焦点を当ててご紹介いたします。
フェアトレードには、
・作り手の人権の尊重
・強制労働や児童労働の排除
・公正な取引
・環境保全への配慮
など、SDGsに関連した要素が多く盛り込まれています。
そのため、背景にあるたくさんの課題を深掘りできるワードでもあります。
また、フェアトレードと聞くと、コーヒーや紅茶が頭に思い浮かぶ方が多いのではないでしょうか。
しかし、チョコレートや砂糖、スパイスやナッツ類、調理オイルといった原材料や、それらで作られたクッキーや味噌、タオルなどの繊維製品にいたるまで、どの飲食店でも扱うアイテムに、国際フェアトレード認証の商品を選ぶ選択肢があります。
食べ物以外にもフェアトレードの認証がある事に、少し驚きを感じました。
この国際フェアトレード認証がイギリスで広まったきっかけは、2012年のロンドンオリンピックと言われています。
東京2020オリンピック・パラリンピックにおいても、同組織委員会が定める「持続可能性に配慮した農産物の調達基準」に国際フェアトレード認証が認定されました。
しかし、ロンドンオリンピックを機にイギリスのフェアトレード市場が3倍まで膨らんだのに対して、日本では広がりがイギリスほどは加速していないように感じます。
2021年はSRAもフェアトレード・ラベル・ジャパン主催のフェアトレード「ミリオンアクション・キャンペーン」に参加し、加盟店においても公正な取引を行う原材料の調達を積極的に行なっていますが、日本全体の飲食店ではまだまだ浸透していないのが現状です。
イギリスのようにチェーン店などの多くの飲食店でフェアトレードのアイテムを積極的に取り入れる調達方針が広がれば、消費者の認知にもつながり、ファンを獲得し選ばれるお店作りができると感じています。
*参考
【わかちあいプロジェクト】
フェアトレード、 難民支援、 自立支援の3つの分野で活動している国際協力NGOです。
国際フェアトレード基準に従った生産者とのフェアな取引により、 多種多様なフェアトレード商品・原料を輸入・販売しています。
https://wakachiai.jp/
一年も終わりに近づいてきました。
この時期、多くのレストランや美食家たちが最も注目するのは、今年の『ミシュランガイド』にどんなレストランが選ばれたかということでしょう。
嬉しいことに、先日発表された『ミシュランガイド東京2022』において、SRA-J加盟レストラン2店舗がグリーンスターを獲得されました!
昨年からミシュランガイドは、「持続可能なガストロノミー」を最前線で実践する飲食店・レストランの取り組みにも光を当て、“真に献身的で革新的な慣行を行う施設”を「グリーンスター」として紹介しています。
今年は全部で14店舗が獲得し、SRA-J加盟レストランの中では、
・ロオジエ(L’Osier)
・ファロ(FARO)
の2店舗が初のグリーンスターを獲得されました。
ロオジエでのサステイナブルな取り組みは多岐にわたりますが、中でも以下の取り組みを実践されています。
「ロオジエで使われる多くの食材は、持続可能な漁を実践している漁師さんからの一本釣りの魚や環境に配慮した養鶏場からの地鶏・卵、有機無農薬栽培の畑からの野菜などを使用しています。
また、キッチンから出る油(廃油)をリサイクルして作られた石鹸や99%リサイクルビニールのゴミ袋を使用するなど、身近なことから取り組みを進めながら、日々進化しています。」
FAROでは、サステイナブルな取り組みの一つとして、ヴィーガンコースも用意しています。
ヴィーガンの方のみに限定したコースではなく、「美味しく食べて、体の中から美しく」をコンセプトにヴィーガン料理の可能性を広げています。
ヴィーガンという言葉自体が先進時なもの、海外から来たものというイメージが強いですが、FAROのエグゼクティブシェフである能田シェフは日本の精進料理にも繋がりを感じ、食の制限ととらえるのではなく新しい表現として捉えています。
また、食にかかわらず生産者とのつながりも大事に、お店で取り扱う食器や装飾なども日本の伝統的な匠の技にこだわり取り揃えています。
SRA-Jでは包括的なサステナビリティの評価を行うことで、各レストランの取り組みを可視化し、その上でより持続可能な運営をするサポートするため、加盟レストラン同士や企業パートナーのコミュニティの醸成、サステナビリティのフレームワークに関するイベントを行ってきました。
こうした私たちの活動にご賛同いただき、サステナビリティを推進してこられた2店舗のグリーンスターの獲得は、他のレストランはもちろん、消費者をインスパイアし、よりポジティブなインパクトを生み出すきっかけになると信じています。
【FOOD MADE GOOD:サステナビリティへ向かう飲食店の取り組み紹介】
・ロオジエ:シェフ自らが模索する、環境再生型の農法。銀座の三つ星フレンチレストランのサステナビリティ
・ファロ:革新を生み出し、伝統を継承する。FAROのシェフがこだわる「器」のストーリー
・ファロ: 食品ロス問題をスイーツで表現。東京銀座FAROのシェフが語るサステナビリティとは?
【参照記事】
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000002070.000005794.html
(画像元:https://ukcop26.org)
この記事は英国SRAのニュースを翻訳し抜粋たものです。
先月イギリス・グラスゴーで開催された気候変動対策に関する最も重要な国際会議『COP26』は、いくつかの成果はあったものの、多くの課題を残したまま閉幕しました。
・ブルーゾーンの議題に「食」はありましたか?
国連関係者や各国代表が出席する主要な会議「ブルーゾーン」の議題に「食」に関する項目があり、COPで初めて議論がなされました。フードシステムは温室効果ガス排出量の約25%を占めていますが、その議論は充分ではありませんでした。
その中でも、いくつかの措置が講じられました。米国は、アラブ首長国連邦とともに、気候変動のための農業イノベーションミッションに向けて10億ドルの投資を公約。農業と食料システムの革新的な解決策のため、30カ国が署名しました。さらに、 米国は 一部の農業慣行の変更を実施することにより、2030年までに炭素排出量を2005年の半分に削減することを約束しました。また、米国とEUは、牛肉や米の生産で多く発生する温室効果ガス、メタンの排出削減のグローバルなパートナーシップを発表しました。
また、政策施行のためのアジェンダの一部として 、政府は気候変動に配慮した農業慣行への移行を促しました。残念ながら、このアジェンダには16か国しか関与していませんでしたが、これらの国には大規模な温室効果ガス排出国が含まれており、その合計は、農業における世界の温室効果ガス排出量の10%に相当します。また英国は、 開発途上国がより持続可能な農業システへの移行をサポートするために、 6,500万ポンドの農業支援プログラムを開始しました。
・他のゾーンの議題で「食」について語られましたか?
他のゾーンやCOP26に関連して開催されたイベントでは、フードシステムに関する多くの議論がありました。サステナブルイノベーションゾーンでは、サプライチェーン、農法、包装方法などのシフトに取り組んでいるさまざまな企業や組織から話を聞くことができました。「Net Zero Now」のパートナーが主催する「Forget 2050:Net Zero Now」などのイベントでは、低炭素型の未来に移行する議論の中心に「食」と「ホスピタリティ」に関するトピックがありました。グリーンゾーンでも「食」だけが議論の焦点ではありませんでしたが、頻繁に言及されました。確かに、「食」は気候危機において大きな課題でしたが、だからこそ解決のために大きな役割を果たすことができます。
・農民の声はどこにありましたか?
ブルーゾーンで は、南部アフリカ農業連合連合(SACAU)のCEOが、「万能の解決策はあり得ない」という理由で、農民に目標を伝えることにリスクがあると警告しました。ソリューションがもたらす影響は、農家と消費者に対して同じとは限りません。畜産は地球環境に負荷を与えていますが、何億人もの人々が畜産の分野で生計を建ていることを言及しました。開発途上国の農民のほとんどがほぼ貧困状態にあることを私たちは知っています。 食品が世界最大の産業の1つであることも皮肉なことですが、それは農民にとって非常に悪い結果をもたらしています。
同様に、持続可能なイノベーションゾーンでのアグリフードサミットの講演の1つ、ケニアのフェアトレードフラワープロデューサーであるメアリーキニュアは、ブルーゾーンでは、農民の慣行を変えることについて決定がされるなか、農民自身がこれらの議論に加わることがないことに対し不満を表明しました。農民の理解が得られなければ実効性がありません。メアリーは「農民の話を聞いてください。私たちは皆さんが求めるコンテキストの中にいます。私たちはソリューションの一部になりたいと思っているのです」 と代弁しました。
・私たちがすべきことは?
行動を変えましょう。 個人として、食生活を変え、持続可能なビジネスを支援し、政策に対しても声をあげましょう。ビジネスに対しても同じことが言えます。企業がどれほど温室効果ガスの排出量を大幅に削減できるか、そのインパクトは非常に大きいのです。
コラボレーションしましょう。世界の排出量とローカルアクションの間のギャップを埋め、一緒に持続可能な未来を作るためにコラボレーションは不可欠です。
あなた自身が希望です。COP26の目標、世界の平均気温の上昇を1.5度に抑えるためには、すぐに行動を起こす必要があります。それは私たち地球市民ひとりひとり、あなたが注文する次の食事、またはあなたが創り出すメニューからはじまります。
最近のコメント