3/9 ザ・キャピトルホテル東急で開催されたネットワーキングイベントの集合写真
日本サステイナブル・レストラン協会（SRA-Japan）は、2023年3月7日から10日まで東京ビッグサイトで開催されたアジア最大級の国際食品・飲料展「FOODEX JAPAN 2023」にサステナビリティの専門家として参画しました。
3月9日（木）には、SRAの英国本部からCEOのジュリアン・カイウエット・ノーブル（Juliane Caillouette-Noble）が世界のレストランのサステナビリティに関してプレゼンテーションを行い、世界のサステナブル・レストランの最新動向や取り組みを紹介しました。
その後行われたパネルディスカッションには、英国SRAと香港、また日本からサステナビリティを先進的に推進する加盟店のシェフが登壇しました。香港からThe Mandarin Oriental Landmark Hotel in Hong Kongのリチャード・エッケバス氏、英国SRAからOzone Coffee Roastersのサム・スコット氏、兵庫県芦屋のBottega Blu.の大島隆司氏が登壇し、「地球と人にとって有益な」レストランづくりについてディスカッションが行われ、サステナビリティに取り組む世界の飲食業界のリーダーから、持続可能な飲食店を実現するためのアイデアやノウハウが共有されました。
FAROでの懇親会の様子
英国SRAと香港との交流会は、3月8日にSRA-Japanのメンバーレストランの「FARO」で行われました。能田耕太郎シェフと加藤峰子シェフパティシエが手掛けるヴィーガンガストロノミーを推進するレストランで、ヴィーガンチーズ、フラワータルト、ヴィーガンティラミスなど斬新なヴィーガン料理が振る舞われました。
写真左から杉浦シェフ、曽我部総料理長
3月9日（木）には、ザ・キャピトルホテル東急で英国SRAのCEOであるジュリアン・カイウエット・ノーブル氏、また英国SRAからサム・スコット・シェフ、さらに香港CEOハイディ・スパーレル氏、またThe Mandarin Oriental Landmark Hotel in Hong Kongのリチャード・エッケバス・シェフ、香港からその他のシェフを囲んでネットワーキングが行われました。そのネットワーキングイベントでは、ザ・キャピトルホテル東急総料理長の曽我部 俊典氏とONODERA GROUPエグゼクティブシェフの杉浦 仁志氏によるサステナビリティに配慮した料理が振る舞われました。
写真左からSRA-Japan下田屋、香港ハイディ・スパーレル氏、英国SRA ジュリアン・カイウエット・ノーブル氏
また、日本サステイナブル・レストラン協会代表理事の下田屋毅から、コロナが明けて日本にもインバウンドが戻ってきており、日本の飲食店レストランも昔のような活気が戻ってきており、サステナビリティの推進についてもより関心が高くなってきていることを共有するとともに、英国SRAのジュリアン・カイウエット・ノーブル氏、そして香港のハイディ・スパーレル氏からグローバルに連携を進めてきており日本ともその連携をこれから進めていくことをお話いただきました。
サスティナブルキッチンROSYのランチ交流会の集合写真
3月10日（金）には豊洲市場の見学後に、サステナビリティを推進する日本サステイナブル・レストラン協会の加盟店である「サスティナブルキッチンROSY」でランチ交流会が行われました。SRA-Japanの企業パートナーで、持続可能な漁業と養殖に取り組み、漁業者を支援している「UMITO Partners」の岡本氏、東京湾のスズキ漁業者である「海光物産」の大野氏から日本のサステナブルシーフードについて学びました。
最後に、ザ・ランドマーク・マンダリンオリエンタル香港の総料理長、リチャード・エッケバス氏の言葉をお伝えさせていただきます。
「東京で開催されたFOODEXで、SRA‐Japanとのコラボレーションによるトークセッションに参加できて嬉しく思います。サステナブルな飲食店を実現するという、同じ思いで活動している仲間に出会えただけでなく、私たちのノウハウを日本の業界関係者と共有することができたからです。交流会では、日本の飲食店と交流し、さらに詳しく彼らの経験から学ぶことができました。3年間のパンデミックの後、海外の同業者と会うのは新鮮で、今後とも、このような異文化体験の機会をたくさん持ちたいと思います。」
英国SRAと香港からの来日は、サステナブルな飲食店を実現するためのアイデアやノウハウが共有された素晴らしい機会となりました。今後も、このような海外関連団体との連携を行い、よりサステナブルな飲食業界の実現に向けて日本サステイナブル・レストラン協会としても推進してまいりますので、引き続きよろしくお願いいたします。
※本記事の一部に地球環境基金の助成金が使用されています。
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